ビデオカメラって何ゴミ? 知らないと損する正しい処分方法!

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子供の成長を記録したり、友人との思い出を保存したりするために活躍するビデオカメラ。一昔前なら、子供の運動会などはビデオカメラを構えた父兄であれていました。しかし、最近は高性能なカメラを搭載したスマートフォンが登場したことで、活躍の場が徐々に減ってきています。このようなことも理由の一端となって、ビデオカメラを処分しようと考えている人が増えてきているようです。しかし、頻繁に買い替えるようなものではないため、処分方法が分からなくて困っている方も多いことでしょう。そこで、今回はビデオカメラを処分する方法についてご紹介します。

  1. ビデオカメラとは?
  2. ビデオカメラの処分、自治体回収の場合
  3. ビデオカメラの処分、買い替えの場合
  4. ビデオカメラの処分、リセールやオークションの場合
  5. ビデオカメラの処分を不用品回収業者に頼む場合
  6. ビデオカメラ処分におけるよくある質問

この記事を読むことで、ビデオカメラの処分にまつわる基礎知識を得ることができます。ぜひ、最後までおつきあいくださいね。


1.ビデオカメラについて

1-1.捨てるタイミングについて

1-1-1.故障したとき

捨てるタイミングとして1番に挙げられるのは、やはり故障でしょう。人によっては、壊れてしまっても「直せばまだ使えるだろう」と処分を後回しにしがちです。そして、結局、修理も処分もしないままになるのも珍しくありません。そのため、壊れたら後回しにせず、潔く買い替えるのが良いでしょう。

1-1-2.新機種が登場したタイミング

使っているビデオカメラが古いものの壊れておらず、換え時に苦慮している場合もあると思います。そのようなときは、新機種が登場したタイミングが買い替えにはちょうど良いでしょう。このときの買い替え方としては、思いきって最新機種を買う場合と、型落ちしたバージョンを買う場合にわけられます。最新機種を買うメリットは、やはり性能や機能、使いやすさなどが優れているビデオカメラを手に入れられることです。ただし、発売したばかりの機種は値段が高いのがデメリットとなります。型落ちしたバージョンを買うメリットは、性能や機能などが最新機種とほとんど同じなのにもかかわらず、比較的値段が安いという点です。ただし、最新機種に比べて性能や機能が劣る可能性もあります。

1-1-3.ほかのもので代替可能になったとき

最近はスマートフォンのカメラが非常に高性能です。特に、アンドロイド機種の中には、カメラ機能に特化したものが多くありますよね。動画や写真をフルHDで撮影できるのは、もはや当たり前です。中には、4Kや8Kなど、さらに高い画質で撮影できるものも珍しくありません。また、写真に関しては、2,000万画素を超える機種が普通になってきています。もはや、専用のビデオカメラとスマートフォンの機能に、大きな差がなくなってきているのです。スマートフォンの方が小さく便利ですので、ビデオカメラの代替品として使うのも良いかもしれません。

1-2.ゴミの分類について

家電製品のゴミ分類と聞くと、多くの方が連想するのが「家電リサイクル法」ではないでしょうか。ビデオカメラにも関係あると思っている方がいますが、実はビデオカメラは家電リサイクル法には関係がありません。そのため、基本的には「不燃ゴミ」となります。ただし、自治体によっては「使用済み小型家電」として処分することもあるでしょう。また、30cm✕30cmを超える場合は、粗大ゴミとして処分することとなります。

1-3.捨てる前にやっておくこと

ビデオカメラにはさまざまなデータが入っています。家族の思い出はもちろん、恥ずかしい映像や個人情報なども含まれていることが珍しくありません。また、SDカードは他の機器に使うこともできるので、処分をする前には必ず取り外しておきましょう。

また、SDカードを抜いたからといって安心はできません。ビデオカメラの機種によっては、ハードディスクが内蔵されていることがあるからです。ハードディスクも取り出せる場合は取り外し、できない場合にはしっかりとデータを消去しておきましょう。

バッテリーの取り外しも必要です。バッテリーは処理の作業に支障が出るほか、火災の危険性もあるので、必ずやっておいてくださいね。また、処分方法としては、バッテリーリサイクル協力店を利用するのが一般的です。自治体のホームページに協力店の詳細が記載されていることが多いので、確認してみましょう。また、不用品回収業者に回収してもらうことも可能です。

2.ビデオカメラの処分、自治体回収の場合

2-1.小型家電リサイクル法について

もともとビデオカメラは「不燃ゴミ」か「粗大ゴミ」として処分するのが一般的でした。しかし、2013年4月から小型家電リサイクル法が施行されたことで、リサイクルの動きが広がっています。小型家電には金やレアメタルなどが多く使われており、1年間に800億円以上もの金属が無駄になっていたのです。これではもったいないという考えから、小型家電に含まれている有用金属をできるだけ再利用しようことで生まれました。この法律によって、自治体によっては不燃ゴミとして処分することができないこともあります。お住まいの地域の自治体ホームページを確認しましょう。

2-2.処分方法

まず、不燃ゴミとして出す方法は、指定の日時に集積所へ出すだけです。ただし、不燃ゴミは隔週回収ですので、最大で2週間も待たなければいけない可能性があります。また、地域によってはできないこともあるので、事前に確認しておきましょう。粗大ゴミとして出す場合は、まず各地域の粗大ゴミセンターに電話かインターネットから回収依頼を出します。回収日時が決まったら、粗大ゴミシールか張り紙を貼り付けた上で、指定の場所に出しましょう。リサイクルをする場合は、小型家電回収ボックスに投入します。小型家電回収ボックスは、以下のような場所に設置されていることが多いでしょう。

  • 市役所(区役所)
  • 支所
  • 大型スーパー
  • コミュニティーセンター
  • 公民館
  • 図書館
  • イベント会場

小型家電回収ボックスは地域によって投入口サイズが異なりますので注意しましょう。

2-3.メリットデメリット

メリットは、処分費用が安いという点が真っ先に挙げられます。自治体が運営しているため、民間業者に依頼して処分するよりも安上がりなのです。デメリットとしては、融通が利かないという部分が挙げられます。民間業者に比べればサービスに乏しいので、人によっては使いづらさを感じるでしょう。

3.ビデオカメラの処分、買い替えの場合

3-1.販売店による下取り、引き取りについて

ビデオカメラを買い替えたいと考えているときに便利なのが、購入時の「下取り」です。下取りとは、新しく購入する商品を割り引く目的で古品を引き取ることをいいます。処分もできて割り引きもできる、まさに一石二鳥の処分方法です。また、下取りをしてもらえない場合でも、依頼すれば引き取ってもらえます。

3-2.引き取り料金について

下取りができない場合は、購入品との交換という形で引き取ってもらえます。この際の料金は無料の場合が多いのですが、500円程度が購入代金に加算される場合もあるでしょう。

3-3.メリットデメリット

メリットは、やはり「割り引き」ができるという点でしょう。ビデオカメラは高価な商品ですから、少しでも安くしたいところですよね。デメリットは、「買い替えが絶対条件」という部分になります。スマートフォンのカメラ機能の進化が著しい昨今、新しく買い替える予定がないという人も多いでしょう。そのような方は、ほかの方法での処分をする必要があります。

4.ビデオカメラの処分、リセールやオークションの場合

4-1.中古需要はあるの?

さまざまなものの中でも、ビデオカメラは中古需要が高いものの一つです。ただし、いくつかの条件を満たす必要があります。まずは、商品の状態が良いかどうかです。レンズが割れていたり、正常に機能が使えなかったりするようなビデオカメラには価値がつきません。

また、ブランドも重要なポイントです。ビデオカメラといえば、やはり日本製に人気があります。年式が新しいかどうかも重要です。ビデオカメラは新しければ新しいほど、性能がよく機能も充実している傾向にあります。そのため、新しいものの方が人気が出やすいでしょう。

4-2.売却の方法

4-2-1.リサイクルショップに売却する

まずは、リサイクルショップを利用した売却方法が挙げられるでしょう。リサイクルショップはたくさんありますので、利用しやすく、特に、都市部にお住まいの方にはおすすめの方法です。しかし、リサイクルショップは買い取って転売することで利益を上げています。壊れたものなど、商品にならないようなものは、たとえタダでも引き取ってはくれません。

4-2-2.ネットオークションやフリーマーケット

ネットオークションは競売ですから、うまくいけば値段が釣り上がり、高額売却が狙えます。さらに、中間マージンがないのもメリットの一つです。

ただし、オークションは入札者で競い合ってくれないと、予想外の安値で落札されてしまうリスクがあります。需要をうまく見極めないと損になってしまうので注意が必要です。また、クレーマーや金銭トラブルなども絶えませんので、この点にも注意しなくてはいけません。ほかにも、出品や発送などに手間がかかるという点もデメリットの1つです。

また、似たような方法にフリーマーケットもあります。値段を最初から決めてしまうため、値段が吊り上がるようなメリットはありません。代わりに、予想外の値段で落札されるリスクが低いのが特徴です。ただし、値段設定を間違えると大損する可能性もありますので注意しましょう。

4-3.メリットデメリット

売却のメリットは、何といっても「処分もできて利益も出る」という一石二鳥な点でしょう。デメリットは、手間がかかるという点です。ショップに持ち込む手間や出品手続きなどがありますので、あまり時間に余裕のない方には向いていないかもしれません。また、価値がつかなければ誰も買い取ってもらえないので、処分ができないというのもデメリットの一つです。壊れているものや傷や汚れのひどいものを処分する際には利用できません。

5.ビデオカメラの処分を不用品回収業者に頼む場合

5-1.回収方法

多くの不用品回収業者では、「出張回収」が一般的な回収方法です。しかし、ある程度大手の業者であれば、出張回収以外にも「宅配回収」や「持ち込み回収」などにも対応しています。ちなみに、業者によっても異なりますが、出張回収や持ち込み回収は基本的には日中だけです。留守がちな方や昼夜逆転の生活をしている方などは、宅配回収を利用するのが良いでしょう。

5-2.宅配回収と持ち込み回収は優良業者の証明

出張回収・宅配回収・持ち込み回収の3つがそろっている業者は、ユーザーのことを1番に考えている証拠です。ですので、不用品回収業者を選ぶ際には、3つの回収方法に対応しているかを見ると良いでしょう。たとえば、パソコン処分本舗はすべての回収方法をそろえております。

5-3.料金はどのぐらいなの?

不用品回収業者の料金は、「基本料(人件費やガソリン代など)」+「品物ごとの回収単価」+「オプション料金」という形態が一般的です。また、業者によっては「回収品目ごとの費用」+「オプション料金」というパターンもあります。

基本料は、3,000~5,000円が相場です。ただし、業者ごとに特色があり、基本料が安い代わりに「品物ごとの単価」が割高だったり、逆のパターンもあったりします。また、品物ごとの単価(ビデオカメラの場合)は、300~700円程度が普通でしょう。追加料金(オプション料金)は、重いものを階段や窓から降ろしたりするときに発生する費用です。そのため、ビデオカメラの処分にはあまり関係がありません。

ここまでは、有料の処分の場合の金額です。業者にもよりますが、処分するビデオカメラの状態が良ければ、無料で回収してもらえることがあります。たとえば、パソコン処分本舗ならビデオカメラを無料で回収してもらうことが可能です。しかも、動作不良を起こしていたり故障していたりするものでも、無料で回収してくれますよ。

5-4.メリットデメリット

不用品回収業者を利用するメリットといえば、やはり「利便性」が1番に挙げられるでしょう。出張回収や宅配回収を使えば、家から出ずに処分ができます。さらに、依処分日時も自分の好きな日を選ぶことが可能です。まさに、忙しい現代人にピッタリの処分方法といえるでしょう。また、処分する品物の状態によって、有料回収・無料回収・買い取りという3つのパターンがあります。価値がある者は、場合によっては買い取ってもらえたり無料で処分したりしてもらえるのも大きなメリットです。

5-5.業者選びのポイント

5-5-1.許認可を得ているかどうかを確認しよう

不用品回収業者を選ぶ際のポイントとして、最も大事なのが「許認可の確認」です。不用品回収業者として古品の売買をするには、古物商の許可を得ていなければいけません。古物商の許可を得ずに売買をしている業者は違法業者となります。ホームページの会社概要や会社案内などのページから確認が可能です。ただし、古物商番号が併記されていない場合は、実際に取得していない可能性もあるので注意しましょう。

5-5-2.設立日を確認しよう

設立日のチェックも重要なポイントとなります。なぜなら、設立してから間もない業者は知識やサービスなどが劣っていることがあるからです。逆の場合は、知識やサービスも安定していますし、何よりも長い間倒産しないだけの評価を得ている証明となります。

5-5-3.複数業者を比較しよう

目についた業者にそのまま依頼するよりも、いくつかの業者をピックアップして、料金やサービスなどで比較するようにしましょう。できれば、それぞれの業者から見積もりも取ってください。各業者の良い点悪い点を把握でき、より良い業者にあたる可能性が高くなります。

5-5-4.訪問営業に注意しよう

訪問営業とは、別名飛び込み営業などとも呼ばれているもので、アポイントメントもなしに突然家にやってくる営業方法です。まともな業者はやっていません。訪問営業をやってくる業者の多くは、「押し買い」などの悪徳商法を行っていることが多いので、絶対に家に上げないようにしましょう。

5-5-5.ブログなどを確認してみよう

ブログやSNS、ツイッターなどを開設していない業者は、最初から選択肢に入れないようにするのが無難です。ネット社会の昨今、情報発信の対策をしていないというのは、企業努力が欠けているといわざるを得ません。優良業者の多くはブログなどを開設しています。とはいえ、開設はしたまま放置だったり、めったに更新しなかったりする場合もダメです。

1番いいのは、定期的に内容のある情報を発信している業者でしょう。悪徳業者はダマすことが仕事ですから、できるだけ相手に知識は持ってほしくありません。逆にいえば、努力をしてお客様に知識を持ってもらおうと考えている業者は信頼が置けるということになるわけです。

5-6.注意点

前述したように、不用品回収業者の中には少なからず悪徳業者が紛れ込んでいます。ですから、あまり調べていない業者に依頼するのはやめましょう。依頼時には、簡単にでも良いので業者のことを調べてみてください。

6.ビデオカメラ処分におけるよくある質問

6-1.ビデオカメラはどうやって処分するのがおすすめですか?

さまざまな処分方法がありますが、特におすすめなのは「不用品回収業者」による処分です。あらゆる処分方法の中でも圧倒的に楽な処分法ですし、回収方法もたくさんあります。その上、無料で処分することもできるのも、おすすめの理由です。たとえば、弊社では、宅配回収であれば全国どこからでも無料でビデオカメラを回収します。

6-2.安すぎる不用品回収業者は危険ですか?

確かに、無料回収をうたっている悪徳業者はワイドショーなどでもたびたび取り上げられますよね。無料回収できる理由がしっかりとしていない業者は危険なので注意してください。しかし、無料回収=悪徳業者と決めつけるのは早計です。ホームページを確認して、なぜ無料で回収できるのかを調べてみましょう。

6-3.押し買いとは何ですか?

押し買いとは、貴金属や宝石などの高価なものを、法外な安値で強引に買いたたく悪徳商法です。まず訪問営業などで家にやってきて「いらないものがあれば無料(格安)で引き取ります」などと甘い言葉で家に上がり込みます。その後、タイミングを見計らって貴金属の買い取りを要求し始めるのです。拒否をすると「売ってくれるまで帰りません」などと脅迫します。ですから、絶対に家に上げないようにしてください。

6-4.押し買いの被害にあったらどうすればいいですか?

真っ先にやることは、クーリングオフの利用でしょう。クーリングオフとは、その名のとおり、冷静に考え直すための時間(8日間)を消費者に与え、期間内であれば無条件に契約解除を可能とする制度のことです。クーリングオフは購入したものを返品するためだけの制度だと思われがちですが、実は買い戻す際にも適応されます。

また、クーリングオフの期間内に転売されてしまっていてもあわてないでください。クーリングオフの期間中であれば、転売先の情報を得る権利が売却者にあるからです。もしも、返却も情報提供も拒むようであれば、警察や国民生活センター(消費生活センター)に相談すると良いでしょう。国民生活センター(消費生活センター)は、消費生活全般にまつわる苦情や問い合わせに対して、公正な立場で対処する組織です。また、さまざまな詐欺や悪徳商法などに対する注意喚起なども行っています。トラブルが発生した際に非常に大きな味方となりますので、ぜひ頭の片隅に覚えておいてください。

6-5.どのようにすれば、無料で宅配回収してもらえるのですか?

弊社では無料対象品目を設定しております。ビデオカメラは対象品目の1つですので、宅配回収に限り、無料回収(送料はお客様負担)が可能です。ただし、ビデオカメラのほかに、以下のものを1つでも同梱すれば、送料も無料になります。

  • デスクトップパソコン
  • ノートパソコン
  • スマートフォン
  • タブレット端末
  • 液晶モニター
  • 液晶テレビ
  • 高性能ゲーム機(PS2~4やWii、XBOX360など)

まとめ

いかがでしたか? 今回はビデオカメラの処分にまつわる情報をご紹介しました。ビデオカメラは基本的に不燃ゴミか粗大ゴミです。しかし、小型家電リサイクル法を採用している自治体の場合は、小型家電回収ボックスを利用してリサイクルすることになります。このほかにも、様々な方法がありますが、不用品回収業者を利用すれば1歩も家から出ずに処分することがが可能です。今回の記事をぜひとも役立ててくださいね。