家電の処分に困っている方は必見!家電の回収で損をしないコツとは?

はてなブックマークに追加 Twitterでシェア Facebookでシェア Google+でシェア

家電にも、寿命があります。また、突然故障してしまうこともあるでしょう。使うことができなくなった家電は、処分するしか方法がありません。また、魅力的な新製品に買い替えたときも古い家電が不用になりますよね。不用になった家電の処分で困っている人も、多いことでしょう。そこで、今回は家電の処分や回収を効率良くすすめるコツを、解説します。

  1. 不用になった家電の種類別に処分方法を確認
  2. 自治体の粗大ごみとして捨てる場合を学ぼう
  3. 家電リサイクル法対象品目の処分方法を解説
  4. リサイクルショップを利用して処分する方法
  5. 家電の回収には不用品回収業者を利用しよう
  6. 家電の質問でよくある質問を確認しよう

記事を読み終えるころには、家電の回収について専門家と同じように豊富な知識が身に付いていることでしょう。


1.不用になった家電の種類別に処分方法を確認

まずは、不用になった家電を種類別に分けることから始めましょう。家電には、粗大ごみとして処分できるものと、家電リサイクル法などによってリサイクルの義務があるものがあるからです。

1-1.粗大ごみとして捨てることができる家電

家電は、多くが粗大ごみとして捨てることができます。材質としては不燃ごみになりますが、大きさなどが不燃ごみの対象範囲を超えているものが多いからです。そのため、家電を自治体へ回収依頼をするときには不燃ごみとしての扱いになることを覚えておきましょう。ただし、家電の中でも家電リサイクル法で指定のある家電は、粗大ごみの対象にはならないので注意してください。

1-2.家電リサイクル法対象品目4つ

家電リサイクル法に指定がある品目4つについては、粗大ごみとして出すことができません。具体的には、下記のような家電ですね。

  • テレビ
  • エアコン
  • 冷蔵庫・冷凍庫
  • 洗濯機・衣類乾燥機

上記の4品目については、家電リサイクル法に沿って処分を検討してください。

1-3.小型家電リサイクル法対象品目とは

小型家電リサイクル法、についても学んでおく必要があるでしょう。小型家電リサイクル法とは、レアメタルなどの有効活用を行うための法律です。たとえば、携帯電話や携帯ゲーム機などが対象となることを覚えておいてください。小型家電リサイクル法の対象品目は、400種類以上にもなります。実際の回収方法については、自治体によって異なるのでお住まいの自治体に問い合わせてください。