法人パソコンを買い替える！ 選び方のポイントや注意点を詳しく解説！
2021/08/31
「そろそろ法人パソコンを買い替えたいけど、どんなポイントで選ぶとよいのだろう」とお考えではありませんか？ 法人パソコンは業務に直結するため、適当に選ぶわけにはいかないものです。とはいえ、どんなポイントを押さえておくべきか、どんなタイミングで買い替えるかなどよく分からないこともあるでしょう。それに、買い替え時の注意点も知っておく必要があります。
そこで今回は、法人パソコンの買い替えについて詳しく解説しましょう。
この記事を読むことで、法人パソコンを買い替えるポイントがよく分かります。まずは、記事を読んでみてください。
1．法人パソコンを選ぶときの注意点は？
最初に、法人パソコンを選ぶときの注意点を見ていきましょう。
1-1．業務に必要な性能を満たしている
法人パソコンは業務に使用するものであることから、業務に必要な性能を満たしていることが第一の条件となります。ただし、業務によって使い方や求める性能・機能が異なるため、むやみに高性能・高機能なパソコンを選べばよいわけではありません。たとえば、簡単な事務処理だけでよい場合は、基本的な性能と機能があれば問題ないでしょう。しかし、プログラムやデザインなどに使用する場合は、高性能・高機能機種が必要になります。
1-2．耐久性が高い
耐久性が高いことも、法人パソコンを選ぶときに外せないポイントです。特に、営業職の従業員は、ノートタイプの法人パソコンを外部に持ち出すことが多いでしょう。すると、法人パソコンを何かにぶつけてしまったり落としてしまったりする可能性があります。また、使用頻度も高いため、部品が早く消耗することも考えられるでしょう。法人パソコンは、一般家庭用よりも耐久性に優れたモデルが多いものの、購入時にはきちんと確認することが必要です。
1-3．セキュリティーがしっかりしている
セキュリティーがしっかりしていることも、法人パソコンに必要な条件です。法人パソコンは、ハッカーから攻撃を受けやすいといえます。ハッカーに狙われた結果、企業の機密情報や顧客名簿が流出したら、大きな損害が出ることでしょう。また、企業として管理不足と評価されてしまうのもデメリットです。安心して業務に使用するためにも、セキュリティーがしっかりしていることを確認してください。
1-4．サポート体制が手厚い
法人パソコンを選ぶときは、サポート体制が手厚いことも確認してください。たとえば、何か不具合があったとき、すぐに対応してもらえることが大切です。サポート体制がしっかりしていないと、万が一不具合が発生したときに、業務が止まってしまうことがあります。場合によっては大きな損害につながることもあるので、サポート体制が手厚いものを選ぶことが肝心です。
2．法人パソコンを買い替えるタイミング
法人パソコンを買い替えるタイミングについて、詳しく見ていきましょう。
2-1．不具合が目立つようになった
不具合が目立つようになったら、法人パソコンを買い替えるタイミングです。法人パソコンは、業務中に長時間使用することも多く、大きな負担がかかります。そのため、早い時期から不具合が出ることもあるでしょう。不具合が目立つようでは、たびたび業務が止まったり遅延したりして効率が悪くなるため、買い替えることがおすすめです。
2-2．耐用年数を迎えた
法人パソコンが耐用年数を迎えたら、買い替えるタイミングと考えましょう。法人パソコンは、4年が法定耐用年数になります。つまり、4年経過したものは、資産価値がないと判断されるのです。実際に、4年使い続けた法人パソコンは、傷みや不具合が気になることも多いでしょう。耐用年数を迎えた法人パソコンは、新しく買い替えてください。
2-3．性能に不満が出てきた
性能に不満が出てきたら、法人パソコンを買い替えるタイミングです。法人パソコンも年々性能が高くなっています。数年使用したものは経年などによる劣化もあり、満足する性能を維持できないこともあるでしょう。法人パソコンの性能が低いと業務効率が下がり、従業員の残業増加、人件費の増加などにつながるため、買い替えがおすすめです。
2-4．OSがサポート対象外になった
法人パソコンのOSがメーカーのサポート対象外になったら、買い替えましょう。OSがサポート対象になると、不具合の修正などの更新プログラムが提供されなくなります。何か不具合が起きても、メーカーが補償してくれないことになり、不便です。また、古いOSのままだと、今後プリンターなどの周辺機器を買い替えたときに対応できないこともあるでしょう。
3．法人パソコンの買い替えでやるべきことは？
法人パソコンを買い替える際、どんなことをやるべきでしょうか。
3-1．内部データの移行や消去を行う
法人パソコンを買い替えるときは、内部データの移行や消去を必ず行ってください。今は、多くのデータをサーバーやクラウドサービスに保管していることが多いでしょう。しかし、法人パソコンには、使用者が個人的に保存したデータが残っていることも多く、そのまま処分すると重要な情報が流出して、思わぬ損害につながることがあります。なお、重要なデータを移行せずに消去してしまうと、二度と取り戻せないこともあるので、注意してください。まずは、法人パソコンの重要な内部データを確実に移行した後、完全に消去しましょう。
3-2．管理シールなどを撤去する
管理シールなどを撤去することも、法人パソコンを処分するときに忘れてはいけません。法人パソコンは、企業の資産や備品として管理されているため、管理シールが貼られていることがあります。この管理シールをはがさずに処分すると、どんな企業が所有していたものか分かってしまうからです。企業名が判明し、さらに法人パソコンの内部データ消去が不十分な状態で処分してしまえば、悪意ある第三者に悪用される可能性があります。
3-3．メーカーのユーザー登録を解除する
法人パソコンを処分するときは、メーカーのユーザー登録を解除することも必要です。メーカーのユーザー登録は、法人パソコンを快適に使うためのサポートを受けたり、新製品情報を早く入手したりするためのものになります。異なるメーカー品に買い替える場合だけでなく、同じメーカー品に買い替える場合も、いったんユーザー登録を解除しておくとよいでしょう。
3-4．不要になったパソコンを処分する
法人パソコンを買い替える際、不要になったパソコンを同時に処分するようにしましょう。もう使わないパソコンを保管し続けるのは、保管場所を圧迫するだけです。また、保管コストも無駄にかかります。まだ使える状態の法人パソコンでも、保管しておいたものを再度使うことはほぼないはずです。買い替えと同時に処分するのが、一番有益で効率のよい方法といえます。
4．不要になった法人パソコンの処分方法
不要になった法人パソコンを処分する方法について、詳しく解説します。
4-1．販売店の下取りに出す
買い替えに伴い不要になった法人パソコンは、販売店の下取りに出して処分することが可能です。販売店では買い替えを促すために、不要になった法人パソコンの下取りを行っていることがあります。買い替えと同時に不要になった法人パソコンを処分でき、便利です。買い替えを検討している販売店に、下取りサービスを利用できるか確認してみるとよいでしょう。
4-2．不用品回収業者に処分してもらう
不要になった法人パソコンは、不用品回収業者に処分してもらうことも可能です。不用品回収業者では、不要になった法人パソコンを回収し、再資源化などにより資源を有効活用しています。業者の中には、内部データ消去サービスを行っているところもあるので、必要に応じて利用するのもよいでしょう。なお、当社でも、不要になった法人パソコンの処分をお受けしています。まずは、お気軽にお問い合わせください。
4-3．買取に出す
不要になった法人パソコンでも、まだ十分に使えるものは中古パソコンとして買取してもらえることがあります。
4-3-1．中古パソコン買取専門業者に売る
中古パソコン買取専門業者では、不要になった法人パソコンを買取しています。中古の法人パソコンは、安定した需要があるため、状態のよいものは高額査定が出ることもあるでしょう。また、法人パソコンの知識が豊富で、専門知識に基づいた査定を受けられるのもメリットです。ただし、傷や汚れなどのマイナスポイントも細かく査定される、買取専門のため、買取不可になった場合は引取処分も依頼できないなどのデメリットもあります。
4-3-2．リサイクルショップに売る
リサイクルショップでも、不要になった法人パソコンの買取をしています。買取を希望するときは、リサイクルショップの店頭に持ち込むなどの方法で査定を受けてみてください。提示金額に納得できる場合は、その場で法人パソコンを引き渡し、代金を受け取りましょう。なお、個人店などの小規模な業者では、台数が多いと買取してもらえないことがあります。また、買取が主体となるため、万が一買取不可になった場合は引取処分も依頼できないことがあるので注意してください。
4-3-3．不用品回収業者に買取してもらう
不用品回収業者に依頼し、不要になった法人パソコンを買取してもらうことも可能です。買取を希望するときは、業者の査定を受けましょう。提示金額に納得できる場合は、正式に買取を依頼してください。不用品回収業者に依頼すると、万が一買取不可になってもそのまま引取処分を依頼できて便利です。また、指定場所・日時での回収を依頼できるので助かります。ただし、引取処分になった場合は別途回収費用がかかることがあるので、業者に確認しておきましょう。
4-3-4．ネットオークションやフリマアプリに出品する
ネットオークションやフリマアプリに出品し、法人パソコンを売ることも可能です。売る台数が少ない、急ぎで売る必要がないなどの場合は、検討してみるとよいでしょう。ただし、必ずしもすぐ落札されるとは限りません。また、主に個人との取り引きになるため、セキュリティー面の心配が残る場合は、そのほかの方法で買取に出すことを検討してください。
5．法人パソコンの買い替えでよくある質問
最後に、法人パソコンの買い替えに関する質問に回答します。それぞれ参考にしてください。
Q．まだ十分に使える法人パソコンも3～4年程度で買い替えるべきか？
A．一般的には、3～4年程度で買い替えるのがおすすめです。まだ使える状態であっても、パソコンの法定耐用年数が4年であることを考えると、いつ寿命を迎えるか分かりません。いきなり故障して業務に支障が出ては困るので、早めに買い替えましょう。
Q．リース中の法人パソコンに不満がある場合はどうする？
A．リース会社に相談してください。なお、リース中の法人パソコンは、リース会社の所有物になります。そのため、不満があっても買取に出すことはできないので注意してください。
Q．不用品回収業者に法人パソコンの処分を依頼するのが不安なのですが？
A．信頼できる不用品回収業者に依頼すれば、不安に感じることはありません。なお、法人パソコンの処分を安心して依頼するには、以下のポイントを満たした業者を選ぶとよいでしょう。
- 法人パソコンの処分実績が豊富にある
- 見積もりは無料
- 分かりやすくてリーズナブルな回収費用
- 回収後の法人パソコンを適切な方法で再資源化・再販している
- 都合のよい日時・場所で回収してもらえる
- 可能なものは買取もしている
- 内部データ消去を依頼できる
- スタッフの感じがよく顧客からの評判もよい
Q．プリンターやスキャナーも同時に買い替えたほうがよい？
A．予算に余裕があり、それぞれ性能や機能に不満があるなどの場合は、買い替えるのもよいでしょう。プリンターやスキャナーも新しくなれば、業務効率がグンと上がることが期待できます。
Q．法人パソコンの査定金額に納得できないのですが？
A．業者が法人パソコンを査定する際、法人パソコンの状態だけでなく、中古市場での需要も考えることになります。したがって、状態のよいものであっても、中古市場での引き合いが少ないと、査定金額が低くなることもあるでしょう。なお、業者に査定理由を聞いても納得できない場合は、買取依頼を取り下げ、ほかの業者に改めて査定を依頼しても構いません。
まとめ
今回は、法人パソコンの買い替えについて詳しく解説しました。法人パソコンは、3～4年程度で買い替えるのが目安です。そのほかにも、不具合や故障がある、性能や機能に不満があるなどの場合も、早めに買い替えるとよいでしょう。業務用パソコンは、買い替えのタイミングを見誤ると業務に支障が出るので注意してください。なお、買い替えで不要になった法人パソコンは、信頼できる不用品回収業者に処分を依頼すると何かと便利です。まずは、この記事を参考にして選んだ業者に相談してみるとよいでしょう。
